
Studyplusトレンド研究所では、2024年10月に「大学受験・進路に関するアンケート」として全国の高校生と大学生にアンケート調査を行いました。今回はその中から大学パンフレットに関する調査結果をご紹介します。
<調査概要>
調査対象 : 全国の「Studyplus」ユーザー(高校生・大学生)
回答者 : 2,681名
調査方法 : 学習管理アプリ「Studyplus」上でアンケート回答を依頼し、オンラインで回答を回収。
調査時期 : 2024年10月28日~10月30日
まずは大学パンフレットについて高校生は現在の状況を、大学生は受験期を振り返って回答してもらいました。
大学パンフレットを取り寄せた人の35.5%が10冊以上を請求
大学パンフレットを請求したことがあるか高校生と大学生2,681人に聞いたところ、65.5%が「請求したことがある」と回答しました。

請求した冊数ごとに人数を見ていくと、一番多かったのは「10冊以上」で全体の35.5%となりました。

請求した理由は「紙の資料で大学情報を確認したかったから」が45.5%「資料請求で特典やプレゼント(図書カード等)がもらえるから」が22.4%「学校の進路指導で勧められたから」が20.3%「家族に勧められたから」が7.1%となりました。

選んだ理由を大学パンフレットを請求した冊数ごとにみていくとそれぞれ以下のようになります。




10冊以上請求した人の6割「図書カードなどがもらえるから」
このうち「特典やパンフレット(図書カード等)がもらえるから」を選んだ人の分布は他の理由と比べて請求冊数による差がでていることがわかります。請求した冊数が多い人がこの理由を選択する傾向にあり、10冊以上請求した人の6割が該当します。


大学パンフレットを請求した人がどのように活用しているのか自由記述で回答してもらいました。主に「モチベーションの向上」「大学・学部についての情報収集」「入試科目や出願期間の確認などの受験対策」「大学の雰囲気や特色を知る」「進路選択・将来の準備」の5つに集約されました。推薦入試の面接対策で利用する人も増えているようです。
続いて大学パンフレットを請求した冊数と出願についての調査です。

請求した大学に全て出願したいと思った人の割合を冊数ごとにみると、1冊請求した人の69.3%がその大学に出願することがわかりました。冊数が増えるごとに、全て出願する人の数は減っていきます。また、10冊以上請求した人が全ての大学に出願する割合は4.8%でした。
大学パンフレット請求冊数に関わらず、出願数は1校〜4校を推移
続いて実際に出願した学校数を聞きました。請求した冊数ごとに示すと以下のようになります。色がついているのは出願した人が一番多かった校数で、どの冊数でも1校から4校が多くなっています。一人当たりの平均出願数は2.37校*です。

*冊数ごとの出願校数の割合を考慮し加重平均で算出
請求冊数が増えると「有用」と感じる割合が減る傾向に

続いて請求した冊数ごとの「有用な情報を探すことができた」と感じた割合です。1冊請求した人が69.9%で一番多いことがわかりました。2〜5冊、7〜8冊の推移を見ると「有用」と感じる人が減る傾向にあることがわかります。
Studyplusトレンド研究所 調査所感
私たちが運営している学習管理アプリ「Studyplus」では目標達成校(志望校)を登録でき、利用者は進路指導や模試の結果などを受けて何度でも志望校を変更することができる仕様になっています。そこで明らかになったのが受験生が絶えず志望校を変更しているというデータです。受験生は進路選択に悩んでいるのかもしれないと感じました。たしかに50年前の1975年には69だった学部の種類は678種類になり、「学校推薦型選抜」「総合型選抜」など様々な選抜方式を取り入れる大学も増えています。選択肢が大幅に広がる中、受験生たちはどんなことを考えているのか聞いてみたいと思ったのが今回の調査の動機です。
調査の結果、65.5%の学生が大学パンフレットを取り寄せたことがあると回答しました。入試に関する情報を得たり、モチベーションを向上させたりするなど有効活用しているようです。一方で、請求した理由を冊数ごとに調査すると10冊以上請求した人の6割は「図書カードなどがもらえるから」と回答しました。資料請求の目的が特典になっている人がいることが明らかになったと言えます。同時に、請求冊数が増えると「有用な情報を探すことができた」と感じる割合が減ることも今回の調査でわかりました。より多くの人に有用だと感じてもらえる手段と請求冊数を模索する必要がありそうです。
調査の回答者属性
最後に、本調査に協力いただいた回答者の属性をご紹介します。


Studyplusトレンド研究所では、学習管理アプリ「Studyplus」のユーザーである若者に向けて、定期的に調査を行っています。
企業・教育機関などで、若者を対象とした共同調査や研究をご希望する方は、問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。
Comments